日本人で起きている睡眠の現状を知る
こちらの記事では睡眠をよく知る前に、いま日本人の睡眠がどのようなものなのか紹介していきたいと思いますので、睡眠についてしっかり勉強していきましょう♪
日本人の睡眠は、国際比較でも国内データでも“厳しい現実”がはっきり見えます。
この記事では
- 日本人の平均睡眠時間
- 女性の睡眠の特徴
- 24時間仕事ができる社会の弊害
- 世界との比較
上記④点から最新の公式・公的データをもとに整理して皆さんに紹介したいと思います。
日本人の睡眠時間は世界最低レベルって知ってた？
経済協力開発機構（OECD）がまとめた各国の睡眠時間比較では、日本人の平均睡眠時間は7時間22分で、調査対象33か国中で最も短い水準でした（2021年）。
厚生労働省が2023年に公表したガイドでも同趣旨の指摘が明記され、日本国内における構造的な睡眠不足が長年続いていることがわかります。(朝日新聞, 厚生労働省)
国内の健康指標でも短時間睡眠の多さが裏づけられ、1日の平均睡眠が6時間未満の人は、男性38.5%・女性43.6%（2023年）と約4割の人が十分な睡眠時間を確保できたいない状況にあります。
休養が「充分とれている／まあまあ」の人の割合は低下傾向にあり、回復しにくい生活が広がっています。(厚生労働省)
日本人女性の睡眠時間はさらに短い
さらに驚くべきこととして、OECDの男女比較では、女性の睡眠は男性より平均で約13分短いという結果が出ています。
日本では男性よりも女性の方が平日・週末共に平均睡眠時間が短くなる傾向が高く、その理由として、育児や家事をするからというふうに考えられています。
家事・育児・介護の負担、就労形態の違い、社会的な期待などが背景にあり、「世界でもっとも眠っていないのは日本の女性」という指摘も見られます。
実際に、国内調査でも6時間未満の割合は女性で高く、特に40〜60代女性で4割超に達します。
ホルモン変化や介護との両立、就労時間帯のミスマッチが重なる世代で対策の優先度が高いことがわかります。(厚生労働省)
睡眠時間国際比較調査によると、日本人女性の平均睡眠時間は435分（7時間15分）で調査大国33カ国中、最も短い睡眠時間でした。
もっとも長い南アフリカとは約2時間の差がああります。
「24時間仕事ができる」社会の弊害
日本の強みだった“いつでもどこでも対応できる”働き方は、裏を返せば睡眠とサーカディアンリズム（体内時計）を崩す構造でもあり現代社会では問題視もされています。
交代制・夜勤・長時間労働は、睡眠時間を短縮し、質を下げ、回復時間を削ります。
米国NIOSHは、こうした働き方が健康・安全リスクを高める（疲労、気分低下、判断力の低下、事故・エラー増）としてまとめています。(CDC)
世界保健機関（WHO）のIARCは2019年、夜間の交代制勤務を「ヒトに対しておそらく発がん性（グループ2A）」と評価しました。
エビデンスが積み上がる中で、夜勤・交代制の健康影響は国際的にも重く見られています。(IARC)
これにスマホの普及、常時デジタル機器の接続（深夜の通知・メール対応）や長い通勤・育児・介護負担が重なると、睡眠はさらに削られます。
結果として慢性的な睡眠負債が蓄積し、心身のパフォーマンスや生産性、意思決定の質、安全性（ヒヤリ・事故）に影響が及びます。
このような現代社会だからこそ、企業・自治体・個人の三位一体で、「睡眠を守る仕組み」の設計が求められているのです。
世界と比較すると、何が違うのか
平均睡眠の差
OECD比較では、日本は33カ国中最下位、一方で8時間半前後を確保している国も少なくありません。
文化・労働慣行・通勤時間・家事分担・夜間サービス・学校開始時刻など、社会設計の違いが平均睡眠を押し上げています。(朝日新聞)
男女差・ライフステージ差
多くの国で女性の睡眠は男性より短い傾向にありますが、日本は男女差がより大きい部類です。
特に働き盛り×ケア責任が重なる年齢で顕著に現れ、国際比較で見ると、保育・介護の社会化や働き方の柔軟性が進んだ国ほど、女性の睡眠が相対的に確保される傾向が読み取れます。(telling,)
夜勤・交代制への対策
欧米では夜勤サイクルの設計（固定夜勤／前進シフト）や照明・仮眠ルーム・帰路安全策など、交代制を前提に健康影響を減らす職場介入が整備されています。
IARC・NIOSHの知見が広く共有され、「夜勤には保護策が要る」という合意が進んでいます。(IARC, CDC)
まとめ：日本の睡眠を底上げするために
いかがだったでしょうか？
今回の記事では、現在の日本における睡眠の現状をお伝えさせていただきました。
睡眠時間をUPさせるためには
- 国家・自治体：学校開始時刻の見直し、夜間サービスの抑制・シフト保護ガイドライン、地域の移動・保育支援。
- 企業：メールの時間外送信ルール、会議の「朝活・夜遅」是正、交代制の前進ローテーション、仮眠・照明・温度など職場環境の標準化、睡眠教育の実施。
- 個人：7時間以上を目安に、就寝90分前のルーティン、光（夜は減・朝は増）、温度・カフェイン管理、トラッカーで可視化し、6時間未満が続く場合は要調整。女性・交代勤務者・介護者など高リスク層への支援を優先。
このような取り組みをすることで、全体的に睡眠時間の底上げができる可能性はありますが、現実問題として、『わかっているけど、それができない』という状況の方も非常に多いと思います。
日本は長らく「働ける時間」を伸ばすことで競争力を保ってきましたが、今必要なのは、眠れる社会を設計して起きている時間の質・睡眠の質を上げることが求められていると思います。
ほんなら〜♪
